新築で家を建てる時はしっかりと計画を立てよう

せっかく新築住宅を建築・入居しても、数年も経過しないうちに家が売りに出されているのを目にすることがあります。
新築で意匠やエクステリアなども洗練された印象を与えるにも関わらず、ごく一部の人々はマイホームを手離すことになることもあるのは残念なことではありますが、誰にも降りかかる可能性があります。

長期間の海外赴任などやむを得ない理由があるとしても、国外にいる期間中は賃貸に出すこともできるので、一般的に売りに出ている新築住宅の主要な原因は何らかの理由で住宅ローンの返済が延滞し、退去せざるを得ないことが想定されます。
ところでマイホームを新築する方のほとんどは住宅ローンを組むことで予算額を確保しているのが現実です。そこで問題になるのは、無理のない住宅ローンを組み、将来的に完済するにはどのようなポイントに着目するべきか、という点になります。

住宅ローンを組んでマイホーム入居までこぎつけても、支払計画が破綻するのは計画的に総支払額を把握していないことに原因があります。マイホームを新築するときの総支払額は、頭金+住宅ローンの借り入れ額から構成されています。
頭金とは売買代金に一部充当する現金のことで、貯金などから捻出するのが一般的です。頭金を多く組み込むことができれば、その後のローンの返済計画は負担が少なくなります。だからといって貯金のすべてを頭金に算入するのは危険です。
病気による休職やいざというときに必要な生活予備費やマイカーの買い替えなど、なにかとまとまった支出の機会はあるからです。したがって頭金の目安は生活予備費や将来への貯蓄などを控除した金額ということになります。

そして住宅ローンとの関係で密接なのは年収との兼ね合いです。一般的には年収の4分の1以下の支出額であれば返済計画の破綻のリスクは少ないとされています。例えば現在賃貸住宅の毎月の賃料と同等の金額であれば、住宅ローンを組んでも破綻するリスクは抑えることができるといえるでしょう。

ただし賃貸マンションなどは、共益費用や駐車場費用なども加算されているので、住宅ローンの毎月の減殺額を想定するには、これらの賃貸物件ならではのコストを控除する必要があります。

住宅ローンの返済可能額が明らかになれば、これに現実的に自分が用意できる頭金が新築住宅の予算の目安になります。
このように現実的に返済を継続できる予算を、年収や頭金を踏まえて判断するのが重要です。